高校 政経・倫政の補習講座

大学入試に向けた知識、学んだことと生活を結びつける知恵を提供します。

2018年07月

インフレやデフレは国民生活を左右しますので、中央銀行である日銀は、世の中に出回る通貨量、マネーストックや物価の動向を注視し、調整します。
この調整を金融政策といい、金融政策の3本柱の種類と内容を理解するのがポイントです。
このうち、公定歩合は金融ビッグバンで金融機関は金利を自由に設定するようになったので、効果が薄れています。

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今回の単元はインフレとデフレを理解します。
「なぜインフレになるのか」、「インフレなるとどのような影響があるのか」という
原因と影響を、混ぜずに分けて考えることがポイントです。

「なぜインフレになるのか」原因は大きく2つ。
ディマンド・プル・インフレという需要が引き起こすインフレと、
コスト・プッシュインフレという供給が引き起こすインフレに分かれます。

「インフレになるとどのような影響があるのか」は、実質賃金や借金の負担、年金など立場によって、いい影響も悪い影響もあります。それらを区別します。

「仮に金融市場と財市場があり、外国との取り引きがなく、商品は1種類だけが貨幣を使って取り引きされると考えよう。このとき、何がデフレの原因となっているのか、またデフレはどのような弊害をもたらすのであろうか。100字以内で記せ」(早稲田大学)

また、原因と影響が理解できると、
借金をするのはインフレ時が有利か、デフレ時が有利かとか
今は預金した方がいいかな、それとも消費する方がいいかなとか
家計にも役立つはずです。

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ある国のGDPが500兆円から550兆円に増えれば、名目経済成長率は10%です。
ここまではわかりますが、物価が上下していれば、物価の上下分を加味します。これが実質成長率ですが、ここを理解することが苦戦するようです。

前回のGDPから国民所得(NI)への変換は、引き算と足し算でした。今回はGDPデフレーターという数値を使った割り算を含みます。
 物価が10%上昇していたら、GDPデフレーターは110、
 物価が10%下落していたら、GDPデフレーターは90として、公式に代入しましょう。

計算が含まれるだけで拒否感を持つ人がいますが、計算は単純ですからこれも問題を通じて慣れましょう。


「高度経済成長」と呼ばれたのは、実質成長率が毎年10%近かった時期のことを指します。実質成長率が高ければ、生産は活発で、失業率は低く、所得も上昇します。
日本の経済が再び高度成長することはあり得るでしょうか。

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今回の単元は、経済の状況を把握するための指標を理解します。
この指標は主として2つあります。
 (1)国民経済計算(ストックとフロー)
 (2)国民所得
いずれも国際的に同じ基準で計算されますので、他国と経済の状況を比較するのに便利な指標です。

ただ、この単元は苦手意識を持つ人もいます。何を引くのか足すのか混乱するようですが、でも単純な足し算です。これも問題を解いて慣れていきましょう。

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今回の単元は仏教です。
仏教の用語は聞いたことのあるものが多いので、それぞれの意味は区別はできます。ただその分、問われる内容は深入りしていますし、また用語と用語の関係、つながりがわかりにくいのが特徴です。

早めに用語を定着させて、多くの問題を解くのが早道です。

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